今は新型コロナウイルスとの闘いの真っ最中のニューヨークです。頑張って乗り越えて欲しいです。
さて、ニューヨークでは1月に保釈に絡む法改正があったそうなのですが、以下の記事のように失敗だったようです。
ニューヨーク市の1月の犯罪件数は、殺人などの凶悪犯罪が減少したにもかかわらず、去年の2割増しとなった。
— Forbes JAPAN (@forbesjapan) April 1, 2020
→「改正保釈法」で犯罪が急増したニューヨークの失敗https://t.co/Fl1t1gvCE3
簡単に改正保釈法を説明すると
暴力を訴因としないものは、保釈金払わなくても裁判が終わるまで保釈されるというもの。ただし足にモニターが付けられる。
結果として、ニューヨークの1月は犯罪が2割増し、軽犯罪に限れば7割増しとなったそうです。
トルクメニスタンはカスピ海の東にある国で、イラン、アフガニスタンと国境を接しています。
ほとんど日本に流れるニュースで国名を聞かないですが、世界第4位の天然ガスの資源国だそうです。
ツイッターにクイズめいた記事が流れてきました。
人前で「コロナ」と言ったりマスクをするだけで逮捕される国とは
— ニューズウィーク日本版 (@Newsweek_JAPAN) April 1, 2020
国内の感染を認めないばかりか、コロナウイルスという言葉の使用まで禁じた「世界一」の言論弾圧国家 https://t.co/Vdsab0qkJR
実際に行ったことはありませんが、中東の北朝鮮というイメージでしょうか。
ニュースも知らない言葉が並ぶとほとんど頭に入らなくなります。
映像を見ていると何となく聞き取れた気になりますが、実際に聞き取った内容を他の人に説明しようとすると上手くできません。
ニュース番組では比較的聞き取りやすい音声と、必要に応じて分かりやすい言葉に言い換えて話すので映像による補助と合わせれば大抵は理解できるようになっています。
今回新型コロナでは専門家からの説明が多く、定義された用語は正しく理解しないと説明内容を正確に把握することが難しくなることもあります。
さて、ツイッターに以下の記事が流れてきました。
動画：2分で解説、今さら聞けない #新型コロナ 関連用語 pic.twitter.com/kV4ozXNE5e
— ロイター (@ReutersJapan) April 1, 2020
ワクチンと抗ウイルス薬は勘違いしやすいと思います。
就職活動ではその過程で少なくとも一度は採用担当と応募者が面談します。
企業ではオンライン会議は当たり前のように実施されており、通信インフラが整った現在では音声だけでなく、カメラを使いプロジェクタで相手の顔や資料を見ながら実施しているところも多いのではないでしょうか。
今や採用の面接をオンラインで実施する企業が増えることは想像に難しくないです。
とはいえ現時点で就職活動中の学生にとっては、オンラインツールも面接も不慣れなものかもしれません。
ツイッターで次のような対策記事がありました。
急増しているWEB面接。どうすればいいの？「あさイチ」のキャスター・近江友里恵アナウンサーが模擬のWEB面接に挑戦。目線の置き位置の極意に納得！#就活#近江友里恵https://t.co/J5jEbdyhgd pic.twitter.com/ps4OxVrC7Z
— NHKニュース (@nhk_news) March 31, 2020
面接では、質疑応答内容の他に対象者の印象も考慮されます。
オンラインならではの環境の影響（周囲の雑音、映像の画質、遅延の発生）や、本人が気を付けるべきカメラへの目線やマイクを通した話し方などがあります。
記事は就職活動の学生向けですが、カメラを使って打ち合わせする身であれば、これらの内容をセルフチェックするのもいいと思います。
クリニックに行くと、受付に初診を告げると問診票に個人属性や病状を記載します。
問診の内容はクリニックによって違いますが概ね似た内容です。
医師は問診をベースに必要な診察を行うという流れと思います。
診察方法に関して、ツイッターで次のような記事が流れてきました。
初診からオンライン可能に 加藤厚労相が検討表明https://t.co/OUG31ut7qz
— 産経ニュース (@Sankei_news) March 31, 2020
院内感染のリスクを低減するため、感染が疑われる患者に対する初診をオンラインでも対応可能とできるかどうか至急検討すると表明。#新型コロナウイルス
これまでも自宅療養中の患者に対して、オンラインでの診察が認められていたようですが、これを初診から認めるという方針だそうです。
オンラインでは採血や触診といった検査・診察は難しいですが、まずは従来からある問診と症状、発熱、患部の写真などはオンラインでも受け取れると思います。
感染症においては、携わる医療従事者の方々への感染リスクもあるので、こういった仕組みが早く導入されるとよいですね。
